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AO(アドミッション・オフィス)方式入学試験は、本校を第一志望（専願）とする入学志望者の意欲に応える試験です。
本校が求める学生像と照らし合わせて、学ぶ意欲を重視して入学を決定します。 |
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早い時期に進路が決定！ 残りの高校生活を楽しめる |
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エントリー期間は本校の一般入学試験受付の１０月１日と比べて約４か月早いので、ＡＯ入学試験の【合格内定】も早い時期に決定されます。
高校卒業後の進路を早く決めて、高校生活でしか出来ないことに挑戦したいといったあなたの希望にお応えします。 |
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人物重視の選考方法 |
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選考は、下記の本校の求める学生像と照らし合わせて、エントリーシートとＡＯ面接（面談）試験のみで
入学を判断いたします。
◎本校の「AO入試で求める学生像」
・学ぶ意欲がある方が本校での学習で夢を実現できるか
・社会が求める専門士としての教養や専門性を身につけられるか
・自らが工夫をして、よく考え、行動できるか |
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初年度納入金のうち２万円を免除 |
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本校の初年度納入金（教材費・検定料等実費を除く）は、他校に比べて半額程度の６２万円ですが、ここからさらにＡＯ入学生特典として、２万円を免除いたします。保護者にも優しい学校です。 |
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入学考査料を全額免除 |
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本校ＡＯ入試にかかる入学考査料（１万５千円）を全額免除いたします。 |
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出願資格
次の1～4のすべてに該当する者
- 本学の「AO入試で求める学生像」に合致する者
- 面談の結果、内定通知（出願許可）を受けた者
- 本学を専願とする者
- 次のa～cのいずれかに該当する者
- 高等学校もしくは中等教育学校を卒業した者、または２０２１年3月卒業見込みの者
- 通常の課程による12年の学校教育を修了した者、または２０２１年3月修了見込みの者
- 学校教育法施行規則第150条の規定により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認め
られる者、および２０２１年3月31日までにこれに該当する見込みの者
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２０２３度 ＡＯ入試エントリーについては、こちらをご覧ください  |
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２０２３年度の入試日程は以下のとおりです。 |
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| 試験日程 |
エントリー
受付期間 |
学校説明会
兼 面 接 |
内定発表 |
願 書
受付期間 |
合格発表 |
入学手続き
期 限 |
専
願 |
第 １ 回
ＡＯ入試 |
６月 １日(水)
から
６月１７日(金) |
６月１９日(日) |
面接日より
５日以内 |
９月１日（木）
から
９月２０日（金）
（必着） |
９月２３日（金）
より
１０日以内 |
１０月７日(月) |
第 ２ 回
ＡＯ入試 |
６月２０日(月)
から
７月１５日(金) |
７月１７日（日） |
第 ３ 回
ＡＯ入試 |
７月１８日（月）
から
８月２６日（金） |
８月２８日（日） |
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学校に用意してある「エントリーシート(入学志願書）」を提出します。
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＼ 学 科
内 訳 ＼ |
ＡＯ入学生 （情報経理科） |
ＡＯ入学生
（ビジネス経理科） |
| １年次 |
２年次 |
| 入 学 金 |
ＡＯ入学生特典
８０,０００円
１００,０００円 |
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ＡＯ入学生特典
８０,０００円
１００,０００円 |
| 授業料 |
前 期 |
１７０,０００円 |
１７０,０００円 |
１７０,０００円 |
| 後 期 |
１７０,０００円 |
１７０,０００円 |
１７０,０００円 |
| 実 習 費 |
１００,０００円 |
１００,０００円 |
１００,０００円 |
| 施 設 費 |
８０,０００円 |
４０,０００円 |
８０,０００円 |
| 合 計 |
ＡＯ入学生特典
６００,０００円
６２０,０００円 |
４８０,０００円 |
ＡＯ入学生特典
６００,０００円
６２０,０００円 |
☆注意事項☆
１．入学金は、初年度のみ徴収する。
２．入学を許可された者は、許可された日より指示された期間内に入学金を納付すること。
３．入学金納付書は、合格発表後、入学許可書に同封し通知する。
４．授業料前期分、実習費、施設費は学年の初めに原則として全納する。
５．上記のほかに、教材費（実費）、検定料（年間約４万円の実費）等を必要とするが寄付金等は一切徴収しない。
６．指示された期間内に入学手続が行われないときは、入学許可を取り消すことがあるので注意すること。
ただし、特別の事情があってその旨本校事務局の許可を得た者についてはこの限りではない。
７．一度提出された入学に関する書類・諸費用・学費等は返還しない。ただし、３月３１日までに入学辞退の
意思表示をした者については、原則として学生等が納付した入学金以外の授業料等の返還に応じる。
８．（独）日本学生支援機構の奨学金制度を利用することが可能である。
ただし一定の条件を満たす必要がある
９．入学に関する書類からの個人情報は、本校からの諸連絡、書類の送付のみに使われ、法的手続や行政
機関から要求された場合を除き、第三者に提示・開示することはありません。 |
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